文藝春秋編日本の論点PLUS

ポスト原子力――再生可能エネルギーは何が最適か？

2011.06.16 更新

＊このコーナーでは、『日本の論点』スタッフライターや各分野のエキスパートが耳寄り情報、マル秘情報をもとに、政治・経済・外交・社会などの分野ごとに近未来を予測します。

　石油や石炭、ウランなど、いつかは枯渇する資源に対して、いくら使ってもなくならない資源を使ってつくるエネルギーを「再生可能エネルギー」という。代表的なものに「太陽光」「風力」「地熱」などがある。福島原発事故以来、これらに注目が集まっているが、はたして原発に代わるエネルギーになりうるのだろうか。

　まず太陽光発電だが、2004年まで、日本は世界一の太陽光発電国だった。05年以降は、その座をドイツに奪われている。というのは、ドイツは2000年当時の連立政権が「段階的な脱原発」を決め、エネルギー政策を転換、再生可能エネルギーで生み出した電力を非常に高い値段で買い取る制度を作ったからだ。しかし、そのおかげで、政府がつぎ込む補助金は莫大なものとなり、09年の政権交代以後は、ドイツでは原発回帰の風が吹き始めていた。そんなとき、福島原発の事故が、ドイツのエネルギー政策にくさびを打ち込む強烈な一打となったのである。

　太陽光発電のコストはたしかに高い。ＬＮＧ火力発電が1キロワット時7円程度であるのに対し、太陽光は現在46～47円。5月のＧ8サミットで、菅首相は、「2020年代に1000万戸の屋根に太陽光発電パネルを設置する」と表明したが、これを実現するためには、さらなる技術革新と量産によるコスト削減が必要だ。新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）によれば、すでに23～24円程度をめざす技術はできており、2030年までには火力並みの低コストを実現できる可能性があるという。

　その点、風力発電のコストは、太陽光にくらべてはるかに低いものの、火力の2倍程度だ。しかも、風車を建設できる場所は限られ、地元では騒音や風の流れが変わるといった弊害が指摘されることが多い。

　さらに太陽光、風力ともに、最大の課題となるのが、電力の供給量が安定しないことである。太陽光では夜間は発電できないし、天候にも左右される。風力発電は風がなければ発電できず、逆に暴風のときは風車が壊れることもある。

　その意味で、安定供給が可能なのが地熱発電だ。日本のような火山国にとって、もっとも有望な発電方法だともいわれている。だが、これも課題は多い。地下の熱水の蒸気でタービンを回す方式だが、石油と同じで、実際に掘ってみないとモノになるかどうかわからず、開発に長い時間がかかる。しかも、たいていの火山は国立公園や国定公園の中にあるため、規制があって自由に掘るわけにはいかない。運よく掘り当てても、発電によって周辺の温泉の湯量が減る場合もあり、建設計画の段階で地元温泉街から反対運動が起きることも珍しくない。

　だが、皮肉なことに、日本は世界一の地熱発電技術をもっているのだ。世界の地熱発電設備のおよそ7割のシェアを日本のメーカーが占めている。総発電量のじつに74％を再生エネルギーでまかなっているニュージーランドには、世界最大の地熱発電所があるが、この発電プラントも日本メーカーが納入したものだ。早くから地熱発電に力を入れていた九州電力（現在、管内に5つの地熱発電所をもつ）を例外として、これまで日本の電力会社は地熱発電に消極的だったが、ひとたび風向きが変われば、地熱発電大国になることも夢ではない。

　日本の国情からすると、大規模な地熱発電より、小規模な施設で足りるバイナリー発電（温泉発電）のほうが、普及しやすいと思われる。これは水より沸点の低いアンモニアなどを気化させてタービンを回す方式で、水温がそれほど高くなくても発電できる。通常の温泉の源泉を使うことができ、温泉街とも共存しやすい。たとえば鹿児島県の霧島国際ホテルは、自家用の温泉発電施設を持っており、使用電力の4分の1をこれでまかなっている。

　自治体の試みとしては、静岡県が2010年度から、温泉発電に適した場所の選定を進めてきた。今年5月、下田市、東伊豆町など4カ所の源泉について、事業化が可能と判断し、採算などをさらに調べる方針を表明している。新潟県の松之山温泉でも、2010年から、環境省の委託事業として温泉発電の実証実験がおこなわれている。これらの先駆的な試みが成功すれば、あとに続く自治体も増えるだろう。

　そもそも再生可能エネルギーは、小規模の施設で発電し、地元の電力をまかなう――つまりエネルギーの地産地消をめざすのが原則だ。千葉大学とＮＰＯ法人環境エネルギー政策研究所がまとめた調査によると、再生可能エネルギーの自給率がもっとも高い都道府県は、地熱発電の進んだ大分県で、25.2％。2位は、地熱や風力発電を導入している秋田県で18.3％、3位は、小規模水力発電を活用している富山県で18.1％。市町村レベルでは自給率100％を達成している地域が57あり、そのうち26市町村は食料自給率も100％を超えているという。この中には過疎に悩む村もあるが、見方によってはエネルギーも食料も自前でまかなえる先進的な村なのである。

（舘石淳　たていし・じゅん＝『日本の論点』スタッフライター）

関連論文

筆者の掲載許可が得られない論文はリンクしていません。
96年以前の論文については随時追加していきます。ご了承ください。

◆

私の主張

	（2011年）ピークアウトを迎える石油──原子力＋太陽光＝無炭素への転換を急げ松井賢一（国際エネルギーアナリスト）
	（2011年）「原子力妄想」から目醒め自然エネルギーによる第三の産業革命を目指せ飯田哲也（環境エネルギー政策研究所所長）
	（2010年）放射性廃棄物をどうする――温暖化防止と原発増設の大矛盾を告発する西尾　漠（原子力資料情報室共同代表）
	（2010年）原子力共存の時代――原発の解体・建設に過度の不安は無用榎戸裕二（原子力研究バックエンド推進センター情報管理部長）
	（2009年）原子力は最も持続可能なエネルギー源として期待できる田中　知（東京大学大学院教授）
	（2009年）原子力への過剰な傾斜が、自然エネルギーへの転換を阻んでいる飯田哲也（環境エネルギー政策研究所所長）
	（2008年）原発の耐震指針を直ちに再改訂し、審査の手順と体制を抜本的に見直せ石橋克彦（神戸大学都市安全研究センター教授）
	（2006年）警戒!! 東海大地震――予想震源域の中心に建つ浜岡原発は即刻停止せよ茂木清夫（東京大学名誉教授、地震予知連絡会前会長）
	（2005年）核燃料サイクルは不可欠な電力資源――妨害こそコストの浪費である上坂冬子（作家）
	（2005年）核燃料再処理は電力会社の自己責任で判断すべき。国は事業から撤退せよ八田達夫（国際基督教大学国際関係学科教授）
	（2003年）狂信的なプルサーマル必要論――東電事件をエネ政策の転換点にせよ飯田哲也（日本総合研究所主任研究員）
	（2003年）いまプルサーマルをやめれば将来のエネルギー安定確保は困難になる藤家洋一（東京工業大学名誉教授）
	（2002年）原子力の時代は終わる。自然エネと電力自由化でエネ政策の近代化を図れ飯田哲也（日本総合研究所主任研究員）
	（2002年）自然エネルギー利用は非現実的――次世代原発の開発が世界の趨勢澤田哲生（東京工業大学原子炉工学研究所助手）

◆	議論に勝つ常識

	（2011年）［ポスト石油エネルギーについての基礎知識］［基礎知識］石油依存からの脱却は可能か？
	（2010年）［原発についての基礎知識］［基礎知識］原発推進と処分場の関係はどうなっているか？
	（2009年）［エネルギー政策についての基礎知識］［基礎知識］原発の今日的な課題とは何か？
	（2008年）［原発震災についての基礎知識］［基礎知識］原発はどれくらいの地震に耐えられるのか？
	（2006年）［原発震災についての基礎知識］［基礎知識］全国で相次ぐ大地震――危機管理は万全か？
	（2005年）［核燃料サイクルについての基礎知識］原発が排出し続ける使用済み核燃料をどうするか？
	（2003年）プルサーマル計画についての基礎知識［基礎知識］頓挫した核燃料サイクル計画――今後の行方は？
	（2002年）電力自由化と原発政策についての基礎知識電力自由化時代――原発開発は必要か否か？

｜バックナンバー｜

▲上へ