男女とも、結婚情報サービス会社に登録したり合コンに参加したりして、結婚相手を探す活動のこと。08年に家族社会学者の山田昌弘氏が白河桃子氏との共著『「婚活」時代』（ディスカヴァー携書）でこの言葉を紹介したことによって急速に広まった。
白河氏によれば「就職には就活が必要なように、結婚には婚活が必要な時代。だが、多くの日本人は『結婚は自然にできる』と思いこんでいる。じっさいは昔も自然な結婚は少なかった。昔は見合い婚。60年代半ばを境に恋愛結婚のほうが多くなるが、それでも職縁結婚が多かった。ところが80年代以降に恋愛市場が自由化され、誰かが世話をしてくれるというシステムが崩壊した」（毎日新聞08年12月8日付）というのが、婚活が必要になった理由だ。05年の統計では、30代前半の男性のうち47%、女性の32％が未婚だ。
じっさい、婚活に励む人は多く、結婚マッチングサイト大手の「マッチ・ドットコム」では、登録者が今年100万人を突破した。「婚活」という言葉が流行りだした08年夏からは11％増加し、同サイトによれば、独身男女の3人に1人が婚活中だという。婚活目的で、料理教室に通う男性や、教室で一緒に料理を楽しむ合コンも珍しくない。また、なかには、親同士が代理で見合いするという婚活もある。
結婚難は統計にもあらわれていて、08年は、男性の平均初婚年齢が30.2歳（75年調査では27歳）、女性が28.5歳（同24歳）と晩婚化が進んでいる。日本は、結婚難が出産に与える影響が大きく、昨年の出生率は1.37。連続して過去3年微増しているが、昨年は閏（うるう）年のためで、例年に換算すると出生数は1500人ほど減る。さらに出産期の女性（15〜49歳）の人口は、前年比で22万人減少した。いっぽう、死亡数は戦後最多を記録し、日本全体の人口は5万1317人の自然減になった。
婚活の流行を少子高齢化対策に役立てようと、小渕優子少子化担当相は、6月23日、「ゼロから考える少子化対策プロジェクトチーム」の報告書に「婚活」支援を盛り込むことを決めた。具体的には、「出会いの場」を国が提供するというもので、年内に発表される「少子化社会対策大綱」に反映される。
ただ、婚活自体が目的化し、「高収入・高学歴」など相手の条件ばかり気にするあまり結婚に至らないケースも多い。これについて山田氏は「いまや婚活は『数少ない高収入の男性をつかまえるための活動』という意味に転じてしまった」と、婚活が、「自動的に結婚できるはずという依存体質から抜け出すこと」という本来の意味から乖離していると指摘する（「AERA 」5月4・11日号）。
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