ぶちぬき大特集
魔法がかかったニッポン経済【Part2】
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| ■いまから儲かる「銘柄」ベスト30 |
■これが日本経済の底力だ |
| ■ファンドマネジャーのイチ押し |
■みんながおカネを使い出す |
| ■これが噂のモルガン・スタンレー「東京マーケットレポート」だ |
■いち早く大儲け |
| ■さらに上を行く予測もある |
■日銀・黒田総裁 頭がいいというけど、本当はどのくらい頭がいいのか |
| ■オックスフォードも制覇 |
■マフィアと互角に戦う頭脳 |
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| 「バブル」はいつか弾けるかもしれない。だが、膨らんだ期待に日本経済の実力が追いつけば、それは中身の伴った「成長」に変わる。日本にはまだ、底力がある。それを証明し、世界を驚かせる時だ。 |
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これが安倍―黒田時代の「正しい株の買い方」です
いまから儲かる「銘柄」ベスト30
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これが日本経済の底力だ
「アベノミクスのうち、金融緩和と財政出動の“２本の矢”まで市場は織り込んだので、次は“３本めの矢”＝成長戦略に向かった値動きになるでしょう。安倍政権の産業競争力会議の基本方針が出るのが６月中旬ごろ。今は、ＩＴなど設備投資に関する減税が取り沙汰されています。となると、いわゆる優良株（財務内容がよく、配当率も高く安定している企業の株）に期待感が出てきます」
そう語るのは、外資系証券会社日本株担当チーフストラテジストの一人だ。
前項まで紹介してきたように、安倍バブルは今後いくつかの波乱要因があるとは言え、まだまだ先行きへの期待感のほうが大きい。これまで日本経済は、その実力からすれば不当なほどの低空飛行を強いられてきた。そのため、現在は「上昇している」というより、「適正な高さに戻ろうとしている」段階だからだ。
そんな中、３月以降、さらに期待が膨らむ日本企業、買っても良い株式銘柄とは何なのだろうか。
「円安のメリットを受け、さらに優良株という意味では、まずは自動車関連などでしょうか」（同前）
円安で輸出企業が恩恵を受けるというのはもはや常識で、すぐに名前が挙がるのは、トヨタ、ホンダといった世界に冠たる自動車メーカーや、デジカメなど最高の製品水準で世界に評価されているキヤノンなど。しかしそれだけではない。
「出遅れ感が強く、これから期待ができるのは、大手総合商社です。たとえば住友商事。同社のポートフォリオは非常にバランスが取れており、さらに自動車輸出部門の比率が高い。今後、新興国の成長率が高まって資源価格が上がっていけば、三井物産、三菱商事にも期待ができます」（同）
日本経済の底力とも言える成長力に期待するのは、バランス投資顧問の原徳久社長も同じだ。
「私が注目するのは、ｉＰＳ細胞に関わる企業です。タカラバイオは、ｉＰＳ細胞を作りノーベル賞を受賞した山中伸弥教授のいる京都大学ｉＰＳ細胞研究所と共同研究をしています。臨床実験も始まり、ますます注目される企業になってくると思います」
また、安倍首相が日米首脳会談でＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）への前向きな姿勢を表明したことから、ＴＰＰに関連した銘柄にも期待が集まりつつある。
「たとえばプリマハム。原材料の輸入で関税障壁がなくなれば、こうしたＴＰＰ関連銘柄にはチャンス到来です。また、同じく井関農機。安倍首相は農業を成長分野に挙げています。『強い農業を作る』という言を信じれば、農機関連企業の同社などは注目されることになるでしょう」（原氏）
ＴＰＰに関しては、米国で進行しているエネルギー革命、シェールガスの開発等に関連する企業が、今後成長する可能性もある。
ニッセイ基礎研究所金融研究部門主任研究員の井出真吾氏はこう語る。
「シェールガスで言えば、石油や天然ガス開発の国際石油開発帝石や、プラント大手の日揮、商社だと丸紅あたりが恩恵を受けることになると思います。
また、成長戦略の一環で規制緩和が期待される。電力不足への対応として、最近注目されているＨＥＭＳヘムス（ホーム・エネルギー・マネジメント・システム）という、家電や給湯器などを自動制御するシステムがあります。給湯器を扱うメーカーのノーリツや、スマートシステムのセンサーを作っている村田製作所、東光などが有力になってくると思います」
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